吉田嘉明DHC会長のサントリー発言に「良く言った」！ヤケクソくじ称賛の声
☮ ２０２０年に社長の名前で公式サイトにこんな内容を出す会社が存在するなんて。 本物、偽物、似非ものを語るとき在日の問題は避けて通れません。 大学卒業後は英語が堪能だったことから企業で通訳を務めていたそうですが、商談相手のお偉いさん方を見て『俺もあっち側になる』と一念発起してDHCを起業したそうです」 DHCは吉田氏が一代で築き上げた企業だ。
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☮ ２０２０年に社長の名前で公式サイトにこんな内容を出す会社が存在するなんて。 本物、偽物、似非ものを語るとき在日の問題は避けて通れません。 大学卒業後は英語が堪能だったことから企業で通訳を務めていたそうですが、商談相手のお偉いさん方を見て『俺もあっち側になる』と一念発起してDHCを起業したそうです」 DHCは吉田氏が一代で築き上げた企業だ。
20仕事を失うだけでなく今後のキャリアにも傷がつく。
「そのためネットではチョントリーと揶揄されているようです」とし「ＤＨＣは起用タレントをはじめ、すべてが純粋な日本企業です」とアピール。
👋 批判が集まっているのはDHC公式サイトに掲載されている「 ヤケクソくじについて」という2020年11月日付のテキストで、そこには以下のように記載されています。 《この前、数名の役員を解任した（中略）。 そしてサントリーの「東海と日本海の併記」は、日韓が領有権で揉める竹島の帰属についても「サントリーは韓国主権を容認している」と飛躍して攻撃したのである。
16さらに文書の後半では「サントリーのＣＭに起用されているタレントはどういうわけかほぼ全員がコリアン系の日本人です」と断言。
この「水原氏サントリーキャンペーン起用反対事件（2017年）」は、明らかに2011年に起こった前掲「サントリー日本海呼称事件（2011年）」で、サントリーそのものに不信感を抱いたネット右翼が、サントリーに目を付け、何かとその挙動を猜疑心で見つめていた結果である。
💙 ただ、ひとつだけ蛇足だったのではないかと感じる対応があった。 テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者等を経て現職。 そしてこの間、朝日新聞による吉田証言（慰安婦問題）の取り消しなどの要素、また沖縄県知事選挙における玉城デニー知事の勝利などを踏まえて、日本国内のネット右翼やそれに連動する保守界隈は、いつしか、いち民間企業に過ぎない「サントリー問題」を忘却し、朝日新聞批判や反安倍・野党への批判、沖縄基地反対派へのデマ流布や中傷などへと、その指向性を俊敏に変化させていった。
6「在日だから」と一括りにされることを快くは思いませんが、 DHC会長のような思考の持ち主がいることは否定しません。
同社が公式サイトにアップしている代表取締役社長・ＣＥＯの吉田嘉明氏の文書な「ド直球の差別」と批判されているのだ。
💅 今に至るまで、約50年間ワンマン体制でDHCを経営しています。 トップの問題発言や不謹慎発言自体は、批判を受けても時がたてば忘れ去られる。
8部下に指摘されるより、外部のほうがまだ耳を傾けるというわけだ。
しかし2020年、この時期にきてDHC吉田会長によるサントリーへの不当な差別文章の表明は、少なくとも古典的なネット右翼＝少なくともゼロ年代からその価値観に染まっているもの＝にとって、 実に「三度目のサントリー攻撃」として再再燃したのである。
☣ 「文春オンライン」特集班は本人に直接話を聞いた。 コラムニストの乙武洋匡さんは米スポーツメーカーのナイキが11月に反人種差別をテーマとした動画を公開し、議論を呼んだことを引き合いに出し、 「NIKEのCMに対して『日本に差別なんてない！』と怒り狂ってた人々にほら、こうして差別主義者はいるよ、と身をもって残念な事実を知らしめていくDHCのアグレッシブさよ」 と語った。 「エセ日本人をCMに使うな」「純粋な日本人を起用しろ」等々の明々白々な人種差別的攻撃が、サントリー社およびSNS上等に乱舞した。
17「サントリーのCMに起用されているタレントはどういうわけかほぼ全員がコリアン系の日本人」「ネットではチョントリーと揶揄」 化粧品大手のDHC（東京都）が公式サイト上で掲載した文章に「差別的」だという批判が集まっている。
しかし、それらは大幅な売上減などにはつながらず、大きなダメージにはなっていない。
☭ 「吉田会長は元々こういった厳しい言葉を使ったり、人事権を笠に着て社員を意のままに動かそうとしたりする傾向はありました。 吉田氏は、どういうわけか特に東大に在日コリアンが多いとも断言しています。 さらに文書の後半では「サントリーのＣＭに起用されているタレントはどういうわけかほぼ全員がコリアン系の日本人です」と断言。
10みんな日本が大好きで、楽しく懸命に働いています。
みんな仕事が嫌じゃなくて会社が嫌でやめていった。
⚒ そんな中で、ちょうど記事が公開された昨年12月28日、ひとりの男性新入社員が研修中の人事部付きの身でありながら、懲戒解雇処分を受けてDHCを去っていた——。 その出自は父親がアメリカ人で母親は韓国人のハーフであった。 ツイッター上では、すでに「差別企業DHCの商品は買いません」というハッシュタグが誕生し、不買運動も始まっている。
在日コリアンで作家の柳美里さんは、 「日本を代表する化粧品、健康食品会社『DHC』の代表取締役が、公に在日コリアンに対する差別発言を繰り返して許容されている。
佐治氏の知識不足かと思われますが、蝦夷も熊襲も差別的な表現であることに変わりはありません。